木造建築は震度何まで耐えられる！？徹底解説！

木造建築の耐震性について、その詳細な解説を行います。日本のように地震が頻発する国では、建物の耐震性は非常に重要です。木造建築の耐震性能は、建設された時期の耐震基準によって大きく異なります。以下に、耐震基準の変遷とその影響について詳しく説明いたします。

建設時の耐震基準で大きく異なる。

木造建築の耐震性能についての徹底解説を行います。地震国日本において、建物の耐震性は生命と財産を守る上で非常に重要です。特に木造建築における耐震性は、建設時の耐震基準によって大きく異なります。下記が木造建築の耐震基準の大きな区分分けです。

旧耐震基準

1981年5月31日までに確認申請が行われた建築物

新耐震基準

1981年6月1日～2000年5月31日までに確認申請が行われた建築物

新耐震基準-2000年基準

2000年6月1日以降に確認申請が行われた建築物

耐震基準別の耐震性

木造建築の耐震性について、特に「建設時の耐震基準で大きく異なる」という点に焦点を当てて詳しく解説いたします。日本では、過去の大きな地震を経験する中で、建築物の耐震基準が何度も見直され、更新されてきました。これは、地震による被害を最小限に抑え、より安全な住環境を確保するための重要なステップです。ここでは、東京都出典の「南海トラフ巨大地震等による東京の被害想定」を参考として、木造建築に適用される主な耐震基準対して、想定される被害を解説していきます。

旧耐震基準（1981年5月31日以前）

旧耐震基準は、主に1980年以前に建築された建物に適用された基準です。この時代の基準は、現在の基準に比べると、厳しくありませんでした。その結果、強い地震が発生した際には、建物の損傷が大きく、倒壊するリスクが高まります。具体的には、震度7以上の地震ではほぼ全ての建物が倒壊するリスクがあるとされています。震度6.5では約5～9割程度の建物が、震度6では約1～2割の建物が全壊するリスクがあります。震度5強では全壊する建物はほとんどありませんが、重大な損傷を受ける可能性があります。

新耐震基準（1981年6月1日～2000年5月31日）

1981年から2000年にかけて適用された新耐震基準では、耐震設計の基準が厳しくなりました。しかし、この時期の基準ではまだ金物を用いた接合部の強化などの基準が義務付けられていませんでした。その結果、震度7以上の地震では半数以上の建物が倒壊するリスクがあり、震度6.5では約1～2割程度の建物が倒壊するリスクがあります。震度6では建物が全壊する可能性は低いものの、構造的な損傷を受ける可能性があります。

新耐震基準-2000年基準（2000年6月1日以降）

2002年以降に建築された建物に適用される新耐震基準-2000年基準では、耐震性能が大幅に向上しました。この基準では、構造体の接合部に金物を用いるなどの基準が義務付けられ、建物の耐震性が大幅に強化されました。震度7以上の地震で倒壊する建物の割合は2～4割程度に減少し、震度6.5では約1割程度、震度6では全壊するリスクは非常に低くなりました。

まとめ

建設時の耐震基準によって、木造建築の耐震性能は大きく異なります。1980年以前の旧耐震基準では耐震性が低く、地震に対するリスクが高いことがわかります。一方で、新耐震基準、特に2002年以降の基準では、耐震性能が大幅に向上し、より安全な建物が建設されるようになりました。これらの変遷を理解することは、既存の建物の耐震補強や新たに建築する際の参考になります。安全な住環境を確保するためにも、最新の耐震基準に基づいた設計と建築が極めて重要です。